知っておきたい転職活動で気を付けるべき注意点とは？
転職したにもかかわらず、「転職しなければ良かった」「もう一度転職したい」と入社後に後悔してしまう人がいます。そのようなことにならないためにも、転職活動を行う際の注意点を知っておきましょう。
注意点を理解しておくことで、転職失敗を事前に回避できることはもちろん、内定獲得率を上げることも可能です。
■転職準備で注意したいポイントは？
転職準備で注意したいポイントは２つです。一つ目は情報収集のやり方について、二つ目は転職活動をはじめるタイミングについてです。
転職活動には誰にでも共通する注意点がある
転職活動の流れは、大きく「情報収集」「応募（書類選考）」「面接」「内定」の4つのステップに分けられます。
業界や職種、転職希望者のキャリアによって、情報収集をする内容、応募書類に書く内容は異なりますが、誰にでも共通する注意点があります。その注意点を、転職活動の4つのステップに分けてご紹介します。
転職準備で注意したいポイントは２つです。一つ目は情報収集のやり方について、二つ目は転職活動をはじめるタイミングについてです。
情報収集は多角的に行う
転職とひと言でいっても、これまでのスキルや経験を活かして同業界・同職種転職を考える方から、新しい業界や未経験職種への転職を考える方までさまざまです。
同業種への転職であれば、これまでの知識や経験がベースにあるため、転職したい企業のHPや求人サイトなどから、求められるスキルや任される仕事内容などの情報収集を進めましょう。
これまで培った人脈を活かして、同業他社の友人や先輩に話を聞くのもいいでしょう。
異業種への転職を検討する際は、業界の慣習や使われる用語、仕事の進め方などがこれまでとまったく異なる可能性があります。インターネット上の情報だけでは、業界や企業の特徴を把握しきれないこともあるでしょう。
最近では、説明会や社内見学会、カジュアル面談などを設けている企業も多いので、応募前にそこで実際に働く社員から話を聞いて、自分が従事する業務内容を具体的にイメージできると理想的です。
転職は在職中と離職後のどちらにすべきか
在職中でも離職してからでも、どちらが正解ということはありません。
在職中の転職活動のメリットは、定期的な収入があるため、経済面での不安や制約がなく、転職活動に集中できることです。ただし、転職活動が長期にまで及ぶと、「仕事との両立が難しくなる」「自分が希望するプロジェクト内容やポジションが変わって転職しにくくなる」などのデメリットも生じます。
離職中の転職活動のメリットは、自己分析や企業研究に十分な時間を使えること、そして面接日程調整がしやすい点です。ただし、離職期間の長さは場合によってはデメリットになる可能性もあります。
どちらのケースでも、大切なのは転職活動ではあらかじめスケジュールを立てておくこと。
在職中の方は、後任への引継ぎなどで、退職できる時期が限られるケースがあります。転職先企業にも採用計画があるため、内定承諾の期限や入社のタイミングが合わなければ採用に至らないことも少なくありません。
転職活動におけるスケジュールを設定した上で、転職先候補となる企業の比較検討ができるよう、複数企業への応募を同時に進めるなどのスケジュール管理が大切です。
■書類作成で注意したいポイントは？
書類作成時に注意したいポイントは2つです。一つ目は職務履歴書を作成する際の基本的事項、二つ目は実際に職務経歴書でアピールすべきスキルや実績の書き方についてです。
見づらい職務経歴書にならないようにする
転職活動では、学歴や職歴を記す「履歴書」のほかに、これまでの業務経験やスキルを伝える「職務経歴書」が必要です。
職務経歴書は、A4用紙１～２枚、多くても3枚にはまとめるのがポイント。職務履歴書には履歴書より詳細な職歴や会社概要、任されたポジションや社内での役割、プロジェクト概要や培った経験、知識などを記します。
プロジェクトについて詳細を伝えたい場合や、デザイナーやエンジニアとしての実績をまとめたい場合は、別紙にて説明書類やポートフォリオなどをつけることもあります。
あいまいな表現は避けよう
職務経歴書を書く前に大事なポイントは、これまでのキャリアを具体的に振り返ること（キャリアの棚卸し）です。
職務経歴書では、業務経験や実績については数字や固有名詞などを入れて具体的に伝える必要性があります。そのためにも、これまでの仕事内容を一つ一つ時系列に振り返り、テキストにまとめておくといいでしょう。
マネジメント経験であれば、メンバー数や年齢層、雇用形態などのほかに、チームやグループが目標達成に向けて起こしたアクションなどの詳細を記しましょう。
営業経験であれば、担当した顧客数や顧客特性、目標数値と達成率のほかに、難易度の高い顧客対応にどんなコミュニケーションを取ることで困難を乗り越えたかなどを記しましょう。
具体的な事実を盛り込むことで、「その仕事をすることがいかに大変だったのか」という難易度を、相手企業に伝えることができます。
とくに異業種転職の場合は、お互いの共通言語や目的達成率の水準などが違う場合が多く、かりに「営業目標達成率120％」とアピールしても、その実績や難易度などが伝わりにくいケースもあります。顧客特性などを記すことで、相手企業に難易度の高さを理解してもらうことが大切です。
入社までブランクができる場合は年金や健康保険の手続きにも注意！
退職日から入社日までに1日でもブランクが生じる場合は、年金や健康保険に関する手続きをしなければなりません。
ブランクがない場合は、次の会社の人事担当者や転職エージェントなどが手続きをしてくれるため、ほとんど手間はかかりません。そのため、退職日の設定に悩んだ場合は、「入社の前日を退職日にする」ことをおすすめします。
年金の手続き
退職日から入社日の間にブランクがある場合、お住まいの市区町村の役所へ行き、国民年金窓口などで手続きを行います。
健康保険の手続き
退職日から入社日までにブランクが生じる場合は、健康保険の手続きに関して、次のいずれかの方法を選択する必要があります。
・国民健康保険に切り替える
国民健康保険は会社員や公務員以外が加入する保険で、自治体によって保険料が異なります。
・現在の社会保険を任意継続する
任意継続は、退職後、最長2年間は継続して社会保険に加入できる制度です。継続といっても、保険料は在職中のおよそ2倍になることに注意しなければなりません。
自身の保険料負担額が少ないのは、通常、国民健康保険になります。
ただし、これまで自身の社会保険に扶養家族も加入していた場合、国民保険に切り替えると、家族の分の保険料を支払わなくてはならなくなります。その場合、任意継続を選んだほうが、保険料負担の総額は少なくなる可能性があるのです。
また、ブランクが長くなるのであれば、家族の保険の扶養に入るという選択肢もあります。しかし、扶養に入るには、年収が被保険者の年収の半分未満かつ130万円未満であることなど、いくつか条件があります。
いずれの保険にも未加入だと、医療費が全額自己負担になったり、最悪の場合は延滞金や罰金が発生したりすることがあるので注意してください。
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